新築購入は、多くの場合一生のうち一度行うかどうかの大きな買い物です。初めてのことばかりでわからないことがたくさんあるでしょう。項目ごとの相場や支払いのタイミング、予算の組み方、予算を抑える工夫などは、新築を建てる際に損をしないためにも押さえておきたいものです。今回は、新築を購入する人が知っておきたい費用について見ていきましょう。

 

新築購入時の主な費用

新築購入でかかる費用は、本体工事費、付帯工事費、その他の諸経費に大別されます。本体工事費は基礎工事や構造、仕上げ工事などで、新築にかかる費用のおよそ75〜80%程度が相場となります。つまり、新築の購入費用が2,000万円の場合、本体工事費は1,600〜1,800万円がおおよその相場です。

 

本体工事費は、建材を変えたり住宅の設計を工夫したりすることで節約が可能です。付帯工事費は仮設トイレや地盤調査費、給排水・電気・ガス工事などで、新築全体の費用のおよそ15〜20％を占めます。付帯工事費は、土地などの条件によって値段が大きく変わる特徴があります。例えば、高地にあったり市街地から離れたりしている場合は、水道やガスの工事費用が高くなります。そのため、付帯工事費を節約したければ土地選びから慎重に行わなければなりません。諸費用には地盤改良や解体、空調や照明などの別途工事費、保証料や火災保険などの借入にかかる費用、不動産取得に関する税金、鎮魂祭や職人への接待費用、仮住まいなどにかかるその他の費用があります。

 

これらの費用は、新築のおよそ5〜7％を目安にしましょう。別途工事費用とは、例を挙げると地盤調査の結果、地盤が悪いと判断されれば地盤改良を行うといったものです。これはできる限り行うべきものなので、節約することは難しいといえます。一方で、空調や照明などは自分たちで取り付けを行えば節約可能です。借入にかかる費用や税金などは節約できませんが、その他の費用は節約可能なものが多いのが特徴です。

 

項目別の支払いタイミング

新築を建てるときには、すぐに支払うべき費用と引き渡しまでに支払う費用、引き渡し後に支払う費用があり、費用ごとに支払いをするタイミングは異なります。購入が決まった段階ですぐに支払う費用には、申込証拠金と手付金、売買契約の印紙税があります。手付金は購入価格の5〜10％程度となります。引渡しまでに支払う費用としては、ローン契約の印紙税と手付金を引いた残りの物件費用、購入諸費用の主に3つがあります。また、引渡し後に支払う費用は、引越しに関する費用や不動産取得税が該当します。

 

地域別の建築費相場

注文住宅を建設する際にかかる費用は、エリアによって異なります。北海道では平均して2,000～2,500万円が相場であり、延べ床面積は平均およそ41坪程度です。
東北では宮城県や山形県などの一部で高い地域があるものの、総費用の相場はおよそ2,200～2,700万円となっています。延べ床面積は平均およそ43坪前後です。
関東は東京が3,000～3,600万円超と図抜けて高く、関東全体の総費用相場を押し上げています。これはRC住宅や鉄骨住宅という高い価格帯の工法を採用しているケースや、多層階建ての物件が多いことが要因となります。
関東全体ではおよそ2,500～3,000万円強が相場で、延べ床面積の平均は40坪を若干下回ります。
関西の総費用相場はおよそ2,500～3,000万円強であり、関東の相場とあまり変わりはありません。
ただし、大阪府の相場は周りと比べて高いものの、関西の場合は広い地域で工事費用の相場に偏りがなく、まんべんなく高い傾向にあります。延べ床面積は平均して39坪前後であり、京都府が36.6坪と平均を低く押し下げています。
九州地方の総費用相場は平均2,000～2,500万円前後であり、宮崎県が約2,170万円と全国で最も建築費用の平均が安くなっています。九州の延べ床面積は平均39坪程度です。
これらの相場は、建物の工法、大きさや間取り、外壁や屋根の仕様、設備などによって大きく変わってきますので詳しくは住宅会社に相談していきましょう。

 

新築購入時の予算の組み方

新築購入時に予算の組み方を間違えると、生活が苦しくなる事態に陥る恐れがあるので注意が必要です。住宅資金の総額を決める際には、貯金を全額住宅資金にあてるのではなく、引越し費用や当分の生活費を手元に残すよう配慮してください。万が一病気になって働けなくなった場合のことも考えて、生活費はおよそ半年分程度を手元に残しておきましょう。住宅ローン借入額は、返済期間が35年で金利が1.2％固定の場合、毎月の返済額の340倍が目安といわれています。例えば、毎月10万円の返済が可能な場合、3,400万円程度が住宅ローンの理想的な借入額となります。返済期間を縮めると、目安の倍数も300倍など低くなっていくことを留意してください。返済額は、年収に占める割合の25％以内なら生活への負担が少なく、返済していけるとされているので参考にしましょう。

 

予算を抑える工夫

 

総費用のおよそ8割を占める本体工事費用は、工夫すれば予算の節約につながります。構造部と屋根材などが最小限に抑えられるシンプルな総2階構造や、施工の手間が多い寄棟屋根よりも片流れなどの手間があまりかからない屋根を選ぶことなどが、費用削減への第一歩です。また、外壁量を抑えるために家を四角いレイアウトにしたり、極力フェンスや門などを設けないオープンな作りにしたりすることでも費用が節約できます。その他、窓を小さくしたり数を減らしたり、水を使う場所はそれぞれ近くに配置したりなど、細かな工夫でも予算を抑えられます。

 

新築購入時の主な失敗例

新築購入は、金額面において失敗したと思うことがないよう慎重に行うことが大切です。土地を見学に行ったときと、実際に住んでみてわかることにはギャップがあります。周りの環境はどのようなものか、近所にはどのような人たちが住んでいるかなどは、住んでみないとわからないこともあります。新築は一度住むともう新築ではなくなり、価値が下がってしまいます。そのため、住み始めてから後悔して売却しようとしても、購入価格よりも大きく値を下げた価格でしか売れないというケースは珍しくありません。新築購入後すぐに売却すると借金だけが残ってしまう可能性が高いため、購入時には土地の状態や周りの環境などをよく下調べしてから決断することが重要です。

 

平屋と二階建てで費用を比較

平屋住宅と二階建て住宅を新築で建てる場合、平屋建てのほうが二階建てと比べて20〜30％ほど高くなるといわれています。その理由は、横に長い平屋よりも縦に高い二階建てのほうが、坪単価が低くなるからです。しかし、平屋にもメリットがあります。移動が楽でバリアフリーにも対応しやすいため、何十年先でも安心して住み続けられます。メンテナンスも簡単で費用も抑えられ、耐震性も高いのが特徴です。

一方、二階建て住宅のメリットは、狭い土地でも延べ床面積を広く確保できたり、プライバシーを保つ間取りが実現可能だったりすることです。どちらにも魅力と弱点があるので、家族構成や将来的なことを考慮に入れながら、どちらが自分たちに適しているかを判断してください。

 

もしも予算が余った場合の使い道

もしも、新築購入のために用意した予算が余った場合、一体どうすることが正解なのでしょうか。余った予算で仕上げ材料のグレードを上げると、家をより一層豊かなものできます。建材のグレードを上げることで今後のメンテナンス費用を抑えることも可能でしょう。

 

それは、結果的にお得になることにつながります。また、余ったお金を住宅費用以外の生活費などに回すこともできます。住宅を購入する際にはたくさんの諸経費がかかるので、さまざまな出費に備えておきましょう。

一方で、余った予算は貯蓄して住宅ローンの返済に充てるといった方法もあります。住宅購入は人生のなかで大きな買い物となります。予算についてよく理解してから決断するようにしましょう。