お互いのプライバシーを確保したうえで生活できる二世帯住宅は、親世代・子世代ともに費用面で多くのメリットがあります。ただし、二世帯住宅といっても住宅のタイプによって必要な費用が変わってきます。今回は二世帯住宅にかかる費用をタイプ別にご紹介しましょう。
二世帯住宅はタイプ別でかかる費用も違う
二世帯住宅にするメリットのひとつは、建築費用が安く抑えられることです。もともと親世代が持っている土地に住宅を建てる場合は、土地の取得費用がかからないため少ない資金で家を建てられます。また二世帯住宅の場合、お風呂やキッチン、リビングなど共用するスペースが多ければ多いほど、家族1人あたりにかかる光熱費が抑えられるというメリットもあります。これは二世帯住宅のタイプにもよりますが、完全に別々に暮らすよりは工夫次第で費用を抑えられる可能性があるのです。
さらに税金面でもメリットがあります。二世帯住宅の土地は「小規模宅地等の特例」で要件を満たせば、その土地の評価額を80%減額してもらえるため、相続税を安く抑えられます。さらに2015年の税制法の改正により減額の対象となる面積が240平方メートルから330平方メートルへ拡大したため、さらにこのメリットが大きくなったと言えます。
実際にどのくらい費用が抑えられるのかは二世帯住宅のタイプによります。そのため、ここからはタイプ別に二世帯住宅にかかる費用を説明していきましょう。
完全同居型の二世帯住宅とかかる費用
二世帯住宅のひとつのタイプとして完全同居型があります。玄関やキッチン、リビングなどもすべて共有し、プライベート空間は基本的に寝室のみです。ただし見た目は普通の一軒家でも、リビングを1階と2階に分けたり、サブキッチンを付けたりして親世代と子世代で別々のプライベート空間を持つことも可能です。
このタイプはプライベートなスペースが少ないものの、建築費用や生活費が最も安く抑えられるというメリットがあります。共有する部分が多いほど、建築費用も高熱費も安く抑えられるのです。二世帯住宅のなかでは、最も費用面で恵まれていると言えるでしょう。
一部共用型の二世帯住宅とかかる費用
一部共用型の二世帯住宅とは、ある程度のプライベート空間は確保しつつ、住宅設備の一部を親世代と子世代で共用するというタイプです。共用部分は選べますが、最も多いのが玄関や風呂場の共用となっています。それ以外の設備は別々にすることが多いようです。
このタイプの二世帯住宅は、住宅建築の際にどの部分を共用するかで抑えられる費用が変わってきます。一般的に、共用する設備が多いほど費用が安く抑えられます。特に風呂場は設備の設置費用が高いため、ここを共有するだけでも大幅に建築費用が抑えられます。さらに普段の生活でも水道代やガス代を節約できるため、費用面で考えると共有するメリットは大きいと言えるでしょう。
完全分離型の二世帯住宅とかかる費用
完全分離型の二世帯住宅は、玄関から別々の住宅のようになっているのが特徴です。1階と2階、または隣同士で居住空間を分けています。親世代と子世代でそれぞれプライベート空間を確保できるため、お互い気を使わずに暮らせるというメリットがあります。
ただし費用面で考えると、メリットは他の2つのタイプに比べて少なくなります。すべての設備を別々に建築するため費用がかかり、さらに土地のスペースも必要です。建築にかかる価格相場は普通の一戸建てより1.5倍から1.8倍の費用がかかると考えられます。
とはいえ二世帯住宅には費用面だけでなく、生活面でもさまざまなメリットがあるのも事実です。建築を考えているなら、自分たちのプライベートを確保しつつ、費用も納得できるベストな選択をしたいものです。
